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動力・計装ケーブル電圧降下計算

内線規程

動力ケーブルは単相2線式・単相3線式・三相3線式の電圧降下を、力率cosθ・リアクタンスを含む一般式で計算し、 許容電圧降下・許容電流の両方を満たす最小サイズを前後2段の比較表で提示します。計装ケーブルは電圧降下のみを計算します。

① ケーブル区分・配線条件

導体抵抗は電線種類によらず断面積のみで決まります(物理的に同じ導体のため)。許容電流の 周囲温度補正はIV(60℃基準)/CV(90℃基準)で異なります(電技解釈第146条)。

② 設計電流・こう長

需要率適用後の設計電流を入力してください(需要率の算定はこのツールの対象外です)

③ 電圧・許容値

内線規程1310節の目安:3%(幹線・使用場所内の変圧器から供給・分岐固定2%差引後 

基準30℃(30℃以下は30℃扱い、電技解釈第146条146-3表)

選定太さ

22sq

リアクタンス(38sq超)は未確認のプレースホルダー。実設計には必ず一次資料で検証してください。

呼び径電圧降下電圧降下率判定許容電流判定総合判定律速条件
8sq20.01 V10.00 %NG86.3 AOK不合格電圧降下
14sq11.26 V5.63 %NG124.5 AOK不合格電圧降下
22sq(選定)7.14 V3.57 %OK162.6 AOK合格
38sq4.22 V2.11 %OK229.1 AOK合格
60sq2.62 V1.31 %OK306.9 AOK合格

電圧降下式:三相3線式 e = √3・I・(R・cosθ + X・sinθ)・L

導体抵抗Rは電線便覧(20℃・軟銅・単心及び平形の実測最大値)による。許容電流・周囲温度補正係数・同一管内電線数の減少係数は電気設備技術基準の解釈 第146条(146-2/3/4表)、気中・暗きょ多条布設の低減率はJCS 0168による。リアクタンスXは38sq以下では0として無視しています(閾値・大サイズの値は一次資料未確認)。

許容電圧降下率の目安は内線規程1310節による。分岐回路はこう長によらず常に2%固定。幹線は こう長60m以下で3%(構内変圧器供給)/2%(電気事業者受電)、60m超は幹線+分岐回路の合計 規定値から分岐固定2%を差し引いた残り(算術的な配分であり、規程本文が明記した値では ない)。こう長は、構内変圧器供給の幹線なら変圧器二次側端子 (二次側ブスバー等を含む)から分岐点まで、分岐回路なら分電盤から負荷までで判定する。

導体抵抗(電線便覧)・許容電流と周囲温度補正・同一管内電線数の減少係数(電気設備の技術基準の解釈第146条)、気中・暗きょ多条布設の低減率(JCS 0168)、許容電圧降下率の目安(内線規程1310節)は一次資料・複数資料の突き合わせで確認済みです。⚠️ リアクタンス(38sq超)は引き続き未確認のプレースホルダーです。内線規程は民間規程であり、法令・契約仕様・機器の電圧条件と合わせて採用版の本文・注記を確認してください。始動時や精密機器では通常運転を前提とするこの目安だけでは不足する場合があります。実設計には必ず一次資料で数値を確認してください。

未実装項目:リアクタンス成分は38sq以下のみ無視できるものとして扱い、大サイズの正確な値は未確認です。 需要率(負荷の同時稼働率)の算定はこのツールの対象外で、入力電流は需要率適用後の設計値を前提とします。 同一管内電線数による減少係数(電技解釈146-4表)は条文上「絶縁電線」が対象で、シース付きケーブル(CV等)への適用は実務上の類推です。 本ツールの計算結果は参考値です。実設計には必ず別途検証を行ってください。

太さ選定の考え方

動力ケーブルの太さは、電圧降下と許容電流という2つの独立した条件を両方満たす必要があります。 本ツールは呼び径系列上で条件を満たす最小サイズを選定し、その前後2段を比較表で示すことで、 どちらの条件が律速しているか(電圧降下か許容電流か)を明示します。

設計電流と需要率について

入力する電流は、需要率(負荷の同時稼働率)を適用した後の設計電流を前提としています。 接続負荷の単純合計をそのまま入力すると、過大なサイズを提案する可能性があります。 需要率の算定自体は本ツールの対象外です。

※ 本ツールの計算結果は参考値です。導体抵抗・許容電流・周囲温度補正・同一管内電線数の低減係数は 一次資料(電線便覧、電気設備の技術基準の解釈、JCS 0168等)で確認済みですが、リアクタンス(38sq超)は 引き続き未確認のプレースホルダーです。実設計には必ず一次資料・メーカーカタログでの検証を行ってください。

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